最近ニュースで頻出する、「COVID-19」何と読むの？
この記事では、読み方・意味から、感染者数の経緯まで。誰でもこの病気について分かるように解説していきます。
「COVID-19」とは？読み方や意味、国別感染者数の推移について。
COVID-19は、「コヴィッド19」と読みます。 コービッド19 とも読みます。
(コヴィッドと言いにくい方は、コビットと読んでも伝わります。)
19の部分は、じゅうきゅう、あるいはナインティーンのどちらでも良いです。
この言葉は、正式名である「Coronavirus Disease 2019」を略して作った単語で、
正式な言葉を直訳すると、
Corona virus ＝ コロナウイルス
Disease ＝ 病気、疾病（しっぺい）、疾患（しっかん）
2019＝ 2019年
つまりCOVID-19という言葉は、2019 年に発生した新型コロナウイルスという意味の単語です。
そもそも「コロナウイルス」という言葉は、実はいわゆる風邪のことです。一般的なただの風邪のことですね。
なので「新型コロナウイルス」とは、新型の風邪ということになります。
つまり COVID-19 は、2019年に発生した新型の風邪ということになります。
世界的な大流行をし、パンデミック状態となったCOVID-19(新型コロナウイルス)ですが、病気の種類でいうと風邪の一種なのです。
とはいえ、感染力が強力であることと、感染してしまうと２割の方が重い症状になってしまうことから、 オリンピックを延期にさせてしまうほどのウイルスと考えられました。
短く表記するために、名称を「新型コロナ」など一部省略して記載することもありますが、正式には『新型コロナウイルス（もしくは COVID-19 ）』ですね。
２０１９年に新型ウイルスが発生
COVID-19は、最初は2019年11月に中国の武漢市にて発生が確認されました。
その年の12月には、急性呼吸器疾患が集団発生し、
12月31日に中国の武漢市内で原因不明の肺炎が広がっていると、初めて世界保健機関（WHO）が中国当局から報告を受けたのです。
2020年1月7日 調査を実施し、武漢市の肺炎患者から、中国当局が新型コロナウイルスを検出しました。
1月12日 中国で初の死者を確認。WHOは、新型コロナウイルスに武漢市内で41人が感染し、そのうち1人が亡くなったと発表。ほとんどの症例は、1月1日に閉鎖した武漢市内の海鮮市場「華南海鮮卸市場」の従業員や来訪者でした。
上記のように、武漢市内の市場が発生源であると 中国は公表しており、コウモリ等の生き物を食べたことによりウイルスが初めに人に感染したことが始まりだと言われていますが、現在、武漢にあるウイルス研究所が発生源ではないかとの疑惑等が世界から向けられています。詳しくはこちら
２０２０年より、ウイルスが中国外にも広がっていく
1月13日 中国以外で初の感染が確認される。武漢市からタイを訪れた中国人の女性で、中国以外では初の感染確認。
1月16日 日本国内で初の感染が確認される。 武漢市から帰国した神奈川県の30代中国人男性。
1月20日 ヒトからヒトへの感染が判明。中国政府の専門家グループ長は20日、ヒトからヒトへの感染が認められると明らかに。
1月28日 日本国内で、日本人国籍の感染者を初確認。
2月1日 全世界で感染者が1万人を超える。クルーズ客船「ダイヤモンドプリンセス号」から香港で1月25日に下船した香港人男性の感染を確認。
2月5日 日本では集団感染を起こしたクルーズ客船「ダイヤモンドプリンセス号」が、日本政府の指示により大黒埠頭沖で14日間の隔離措置を開始される。
2月11日 WHOは新型コロナウイルスによる肺炎などの疾患について「COVID-19（コービッド・ナインティーン）」と名付けたと発表。
中国本土の死者は計1011人となり、感染者は4万2千人を超える。
2月13日 日本国内で、初の死亡者がでる。その人に中国との明確な接点はなく、国内での市中感染が懸念される事態となる。
2月21日 日本での感染者が100人を超える。
3月7日 全世界で感染者数が10万人を超える。
3月16日 中国本土以外での全世界の感染者数が中国本土での感染者数を超える。
3月19日 全世界での感染者数が20万人を超える。
3月20日 日本国内での感染者数が950人(うち日本国籍692名)。死亡者は30人を超える。
志村けんさんが都内病院に搬送される。
3月23日 全世界での感染者数が30万人を越える。
3月27日 全世界での感染者数が50万人を越える。アメリカが中国の感染者数を上回る。
3月28日 アメリカの感染者数が10万人を越える(一国のみで感染者数10万人越えは初)。イタリアが中国の感染者数を上回る。
3月29日 イタリアの感染者数が9万人越え、死者1万人越える(一国のみで死者1万人越えは初)。
3月30日 志村けんさんが死去。東京五輪について、2021年7月23日開幕にするとＩＯＣと日本側が合意。
3月31日 国内感染者数が2000人を超える(クルーズ船乗客乗員除く)。
4月3日 世界の感染者数が100万人を超える。死者も5万人を超える。
4月4日 日本国内の感染者数が3000人を超える(クルーズ船乗客乗員除く)。
4月5日 全世界の死者が6万人を越える。
4月7日 日本で新型コロナウイルス感染症対策本部の会議で、安部晋三首相により6府県を対象に5月6日までの緊急事態宣言が発令される。
(東京、埼玉、千葉、神奈川、大阪、兵庫、福岡)
4月9日 全世界での感染者数が150万人を越え、死者が8万8000人となる。アメリカの感染者数が40万人を越える。
・4月9日時点の累計感染者数
アメリカ 約４２万５０００人(内ニューヨーク州だけで１５万人以上)
スペイン（約１４万８０００人）
イタリア（約１３万９０００人）
フランス（約１１万４０００人）
ドイツ（約１１万２０００人）の順に多く、欧州が全体の半数以上を占める。
・4月9日時点の累計死亡者数
イタリア（約１万８０００人）
スペイン（約１万５０００人）
アメリカ（約１万４０００人）
フランス（約１万１０００人）の順に多い。
4月11日 全世界での感染者数が160万人を越え、死者が10万人を超える。 日本国内の感染者数が6000人を超える(クルーズ船乗客乗員除く)。
4月12日 全世界での感染者数が170万人を越えました。日本国内の感染者数が7000人を超え、死者が100人を超える(クルーズ船乗客乗員除く)。
4月13日 全世界での感染者数が180万人を越え、死者が11万人を超える。
4月15日 日本国内の感染者数が8000人を超える(クルーズ船乗客乗員除く)。
4月16日 日本政府が緊急事態宣言を7都府県から全国に拡大(5月6日まで)。
4月17日 大阪だけで感染者が1000人を超える。
4月18日 全世界での感染者数が224万人を越え 、死者が15万人を超える。 スペインだけで死者が2万人を超える(感染者数19万)。 日本国内の感染者数が1万人を超え、死者が150人を超える(クルーズ船乗客乗員除く)。
4月18日時点の累計死亡者数
アメリカ（約３万６０００人）
イタリア（約２万２０００人）
スペイン（約２万４０００人）
フランス（約１万８０００人）の順に多い。
4月19日 全世界での感染者数が234万人を越え、死者が16万人を超える。 欧州での死者が10万人を超え、全世界の死者の3分の2を占めた。東京だけで感染者が3000人を超える。
4月23日 女優の岡江久美子さんが死去。
4月25日 全世界での感染者数が286万人を越え、死者が20万人を超える。 (10日に10万人を超えて、約２週間で倍増、９割は欧米が占める)。 日本国内で、自治体が準備した病院のベッド数に対し、８割使用と病床が足りない状態が4道府県となった。また、3次救急の10施設が受け入れの制限や停止を余儀なくされる状態に。
4月26日 東京だけで、死者数が100人を超える。感染の発生源といわれる武漢市で、新型コロナで入院中の患者が0人になったと中国が発表。(退院者数は約4万6500人)
4月28日 全世界での感染者数が300万人を越える。
4月29日 感染者数1位のアメリカの感染者数が100万人を超え、死者数が5万8千人を超える。感染者数、死者ともに最多。最も大きな被害がＮＹ州・感染者数30万人近く死者数2万人超え。
・4月29日時点の累計感染者数(多い順)
アメリカ(30万人近)
スペイン(23万人超)
イタリア(20万人超)
5月4日 日本政府は緊急事態宣言に関し、全都道府県を対象としたまま5月31日まで25日間延長すると決定した。
全世界での感染者数が234万人を越える。( 3月26日に50万人を超えた後は、ほぼ1週間ごとに50万人増)感染者数1位のアメリカで、(累計ウイルス検査数が700万件以上)感染者数が115万人を越え 、死者が6万7千人を超える。
日本国内の感染者数が1万5千人を超え、死者数が500人を超える(クルーズ船乗客乗員除く)。
5月5日 イギリスの死者数がイタリアを超えて、2万9427人となり、アメリカに次いで世界で2番目となる。（世界で3番目のイタリアは死者2万9315人）イギリスはこれまで、病院での死者数しか計算していなかったが、4月末からその範囲を広げたことで死者数が急増した。
5月8日 厚生労働省が新型コロナ治療薬、レムデシビルを承認。(特例使い、申請から３日で)
5月9日 イタリアの死者数が3万人を超える。(アメリカ、イギリスに続き３か国目) アメリカの雇用が戦後最悪の2050万人減となる。(失業率14.7%リーマンショック超え)
5月10日 全世界での感染者数が400万人を超え、死者数が28万人を超える。
5月11日 京都の感染者数が52日ぶりにゼロとなる。
5月13日 全世界での感染者数が420万人を超え、死者数が29万人を超える。(1~2日ごとに１万人以上が増えるペース) 世界最悪の被害がでているアメリカは、感染者数135万人以上、死者8万1千人以上。
5月14日 全国で行われていた緊急事態宣言の内、39県が解除となる。
5月15日 東京の１日の感染者数が9人に。１桁になるのは3月22日以来。
5月17日 大阪で、69日ぶりに感染者ゼロとなる。ブラジルの感染者数がスペインを上回り世界4番目に。感染者数23万3142人で死者は１万5633人で、いずれも中南米最多(２日連続で前日から１万５千人増えている)。 流行が収まっていた韓国で発生の集団感染で、感染者が160人を超えた。
5月20日 戦後初、夏の甲子園が中止となる。
5月21日 近畿3府県の緊急事態宣言が解除。
5月22日 国内での新型コロナ解雇が1万人を超える。
5月23日 近畿3府県で休業要請を解除(クラスター発生施設は継続)。
5月25日 北海道と首都圏の緊急事態宣言が解除となり、 国内全てが解除となった 。
5月31日 全世界での感染者数が600万人を超える。米大統領がＧ7サミットを9月に延期を表明。
6月1日 東京都が休業緩和ステップ2へ下げる。
6月2日 国内新型コロナ倒産200件を超える。都だけで１日で30人以上感染、東京アラートが初発令された。唾液CPR検査が可能に、保険も適応(迅速な検査、医療関係者へ感染リスク減となる)
6月3日 ブラジルでの死者数が3万人を超える。(世界で4番目、数日以内にイタリアを追い越す見通し)
6月4日 国内公立の小中学校99％が再開。授業の全面実施は5割強。
6月8日 世界銀行は新型コロナの打撃を受けた2020年の世界全体の経済成長率を5.2%減と見込んだ。戦後では最悪レベル。東京都が感染防止で夜の街従業員に定期検査へ。
6月11日 中小企業の景況観を示す指数が、2004年の調査開始以降の最悪を更新(財務省)。東京アラートを解除。休業要請が第3段階へ。
6月13日 ブラジルの死者数がイギリスを抜き、世界で2番目となる。(感染者数82万8810人、死者数が4万1828人と発表。)2日に3万人を超えてから、わずか10日間で新たに約1万人が死亡した。
6月14日 東京都で新たに47人感染(夜の店の集団検査実施のため多いと発表)。生活困窮者への特例貸付へ申請38万件超、既にリーマンや東日本大震災を超える。中国で2か月ぶりに新規感染者が50人を超える。
6月15日 アベノマスクの全国配布がおおむね完了した。(表明から2か月半)。中国北京での感染者が1日に72人に。北京の食品卸売市場に関連のある人の感染であることを明らかにした。
6月16日 抗体検査を実施した結果、東京0.1％・大阪0.17％・宮城0.03％が陽性だったと厚労省が発表(約8000人ずつ検査)。日銀が国債を上限なく買い入れる大規模な金融緩和策を維持、資金繰り支援を110兆円規模に。
6月19日 日本全国で都道府県をまたぐ移動が全面解除。東京都の休業要請が全面解除。
6月21日 世界全体の１日の新規感染者数が18万3020人と、これまでの最多を更新。感染のスピードが早まっている。(世界の累計感染者数は870万人超、死者数は46万1000人超)
6月25日 大阪府茨木市「アンジェス」が開発中の新型コロナワクチンの安全性や効果を調べるために、国内で人に投与する治験を始めると発表。うまくいけば来年春から秋には国の製造販売承認を取得したいとしている。
6月26日 米疾病対策センター所長は、各地で行われた過去の感染の有無を調べる抗体検査の結果などに基づき、アメリカで感染経験のある人は現感染者数240万人の8倍を超える約2000万人、全人口の5～8％に上ると推計を発表した。
6月27日 1日の国内感染者数が1か月半ぶりに100人を超えた。東京が54人、埼玉県で16人など。緊急事態宣言の解除以降、1日に20人台と少ない日もあったが、70人を超える日も6日あった。1週間の合計でみると2週間前が291人、１週間前が407人、今週が500人超と緩やかに増加している。
6月28日 全世界での感染者数が１千万人を超える。中国武漢政府が原因不明の肺炎患者(後に新型コロナウイルスと判明)を初めて公表してから半年で達した。
・6月28日時点の累計感染者数(多い順)
アメリカ(約251万人)ブラジル (約131万人)
ロシア(約63万人)
インド(約53万人超)
最多のアメリカでは新規感染者数は1日だけで4万4800人に上り、2日連続で4万人を超えているとの報道。
6月29日 全世界での死者数が50万人を超える。 最多がアメリカの約１２万５０００人超、次がブラジルの約５万７０００人台。死者が１万人を超えたのは計9か国。
8月31日 全世界での感染者数が２千500万人を超える。
9月1日 日本国内での新型コロナ感染拡大に関連する解雇や雇止めが、5万人を超える。
9月9日 イギリスのアストラゼネカ開発ワクチンに副作用の疑い、アメリカでの治験が中断となる。日本もワクチン臨床試験を中断となる。
9月18日 全世界での感染者数が３千万人を超える。1か月余りで1千万人増、インドやヨーロッパで増加傾向に。
9月24日 フランスの1日の新規感染者数が過去最多を記録。(24時間での新規感染者数は1万6069人、病院で亡くなった人数は52人だった。)
9月26日 アメリカでの感染者が700万人を超える。死者は20万人余りでどちらも世界最多。新規感染者は1日あたり4～5万人を推移。大都市を中心に感染が拡大した初期と異なり、中小規模の都市での感染拡大が続いている。
9月27日 全世界での公式感染者数が3301万8877人となり、死者数が100万9人となった。最も被害が大きい地域は中南米で、感染者が919万人683人、死者は34万1032人。
9月29日 日本国内での新型コロナ感染拡大に関連する解雇や雇止めが、見込みも含めて6万923人になったと厚生労働省が発表。業種別では製造業が最多(1万人を突破)。 都道府県別では東京(1万5745人)、大阪(5483人)、愛知(3313人)、神奈川(2728人)、北海道(2433人)の順に多い。
11月6日 日本国内の新規感染者数が1000人を超える。
11月7日 アメリカの感染者数が12万人を超え、過去最多を更新。死者は1000人超。医療体制の負荷が強まった。
11月9日 全世界での感染者数が5000万を超えて、死者数も125万人に。 北海道で新規感染者数が200人に上り、過去最多に。
11月11日 東京都で、新規感染者数が317人に。大阪は新規感染者数が過去最多。
11月12日 日本国内の新規感染者数が1634人となり、8月7日を上回り過去最多に。
11月19日 日本国内の新規感染者数が初めて2000人を超える。 東京都で、新規感染者数が初めて500人を超える。
11月21日 日本国内の新規感染者数が初めて2500人を超える。
11月23日 日本国内の死者数が2000人超に。全国の感染者数は5日連続で2000人を超えている。
11月26日 全世界での公式感染者数が6000万8877人を超え、死者数が140万人に達した。 日本全国の重傷者数が、初の400人超となる。
11月27日 東京都で、新規感染者数が570人と過去最多。
11月29日 日本全国の新規感染者数が2600人超。
12月1日 日本国内の累計感染者数が15万人を超える。
12月2日 イギリスで先進国初のワクチン承認。日本国内での死者数が41人と過去最多。
12月4日 全世界での死者数が150万人超。 国土交通大臣がGo to トラベルについて2021年6月末までとする意向を示した。
12月5日 東京都で、新規感染者数が584人と過去最多。
12月8日 イギリスで新型コロナウイルスワクチン接種が始まる。(アメリカ製薬大手ファイザーなどが開発した）日米欧で初めての実用化。北海道で医療機関のひっ迫が続いていることから、岸防衛省が自衛隊の医療支援チームを旭川市の病院へ派遣。
12月10日 東京都で、新規感染者数が602人と過去最多。
12月12日 全世界での感染者数が7000万を超えて、死者数も160万人近くとなった。
・12月12日時点の累計感染者数(多い順)
アメリカ(約1550万人超)
インド (約980万人)
ブラジル(約680万人)
アメリカFDAが新型コロナワクチン緊急使用許可。 日本全国の新規感染者数が3024人となり、初めて3000人に達し過去最多。 東京都だけでも、新規感染者数が621人と過去最多。
12月13日 東京都で、新規感染者数が678人。（年代別では、20代・121人と最多、30代・88人、 40代・73人、50代63人、65歳以上67人）
12月15日 アメリカの一部の州で新型コロナウイルスワクチン接種が始まる。(アメリカ製薬大手ファイザーなどが開発した）アメリカ初のワクチン実用化。医療従事者と高齢者に最優先で接種する。日本政府も1億2千回分（6千万人分）の供給を受けることで基本合意している。早ければ2021年3月に接種が始まる可能性がある。日本国内での1日の死亡者数が初めて50人を超え、53人と過去最多となった。重傷者も前日より4人増で592人で過去最多。
12月16日 東京都で、新規感染者数が678人と過去最多。
12月17日 東京都で、新規感染者数が822人と過去最多を大幅に更新。
12月18日 日本で初めて、アメリカ製薬会社ファイザーより新型コロナウイルスワクチンの承認申請。世界では200を超える開発計画があるが、国内での実用化に向けた承認申請は初。東京都の累計感染者数が5万人を超える。
12月20日 日本国内の累計での感染者数が20万人に迫る。また、東京都の1か月の累計での感染者数が1万人を超える。
12月21日 変異株が各国へ感染していることをうけ、欧州各国が入国規制の強化に乗り出す。
12月22日 EU、新型コロナワクチンを初承認。
12月23日 日本国内の新型コロナ死者が3000人を超える。（男性と高齢者の割合が高い。）南極で初の新型コロナ感染が確認される。これにより、世界7大大陸全てに及んだことになる。
12月24日 東京都で、新規感染者数が888人と過去最多。
12月25日 ドイツで初めて変異種の感染を確認。
12月26日 東京都で、新規感染者数が949人と過去最多。日本国内で変異種が検疫以外で初めて確認される。 フランス国内でも初の変異種感染者を確認。
12月28日 政府が来年1月末までの全ての国・地域からの外国人の新規入国を原則禁止。また、政の観光支援事業Go to トラベルキャンペーンも全国で1月11日まで一斉に停止となった。
12月29日 駅や空港、繁華街では人がまばらで、例年のような帰省ラッシュのない年となる。
12月30日 新型コロナ変異種がアメリカで初めて確認された。
12月31日 日本全国の新規感染者数が4520人となり、初めて4000人に達し過去最多。また、都や首都圏5県でもこれまでの最多を更新。東京だけでも新規感染者数は1337人で初の4桁となった。
2021年以降も、猛スピードで感染が拡大。
1月1日 日本全国での新規感染者数は4520人で、49人が亡くなる。重傷者は681人で前日より13人増加。過去最多更新。
1月2日 日本全国での新規感染者数は3246人。重傷者は700人を超え過去最多を更新。首都圏4知事（東京都知事と神奈川、千葉、埼玉県の3知事）が新型コロナ対策を担当する西村経済再生大臣に緊急事態宣言の検討を要請。アメリカでの感染者が累計2000万人を超える。死者は34万人を上回り、いずれも世界最多。新規感染者は1日あたり18万人を超える。
1月3日 イギリスでの新規感染者数が、１日で５万人超えが５日連続となる。国内の広範囲でロックダウンを行っているが、変異種拡大に歯止めかからず。累計感染者数は250万人を超える。 1月7日 1都3県へ緊急事態宣言を発令。2月7日まで。
1月13日 日本全国での累計感染者数が30万人を超え、病床ひっ迫の地域も。大阪など7府県の緊急事態宣言が追加される。
1月15日 緊急事態宣言から1週間が経つも、効果の兆しなく日本全国の重傷者も過去最多920人。
1月16日 全世界での累計死者数が200万人を超える。
1月20日 日本全国での新規死亡者数が初めて100人を超える。重傷者も1000人超えで最多更新。
1月23日 日本全国での累計死亡者数が5千人を超える。
1月24日 東京の新規感染者数が12日ぶりに3桁へ減少。累計感染者数は9万人以上。
1月27日 全世界での感染者数が1億人を超え、2か月半で倍増。死者数も210万人近くと、増加ペースが衰えず。 英製薬大手アストラゼネカが日本への供給で合意したワクチンのうち、75％の9千万回分の生産を兵庫県医薬品メーカーＪＣＲファーマが国内生産を行う方向で調整。ワクチンの安定供給につなげる狙い。
1月29日 日本全国での新規死亡者数が最多の113人となる。感染者数は4130人で、重傷者は150人。
1月31日 イギリス、南アフリカ、ブラジルでそれぞれ拡大し、強い感染力が指摘される新型コロナウイルスの3つの変異型が、世界77か国と地域に広がる。いずれも日本でも確認され、市中感染の懸念。 最初の感染が発覚してから1年以上を経て、ようやくこの日ＷＨＯが中国武漢のすでに閉鎖された海鮮市場を視察するも、滞在は1時間のみ。日本国内で変異ウイルスでの初クラスターが確認された。
2月2日 日本全国での新規死亡者数が最多の119人となる。感染者数は2324人で、重傷者は937人。緊急事態宣言について10の都府県での延長を表明。
2月4日 改正新型コロナ特借法が成立。営業時間短縮の命令や、入院措置に応じない場合過料を科す等。
2月7日 緊急事態宣言発令から1か月が経過。感染者数減も医療体制では厳しい状況が続く。確保想定病床の使用率が50％を超えているのは、埼玉・千葉・東京・神奈川・愛知・京都・大阪・兵庫・福岡・群馬・三重・沖縄、80％を超えるのが福岡・沖縄となる。
2月14日 米製薬大手ファイザー製ワクチンが、国内初正式承に。
2月13日 世界の新規感染者数がこの1か月でほぼ半減となる。2020年1月5日～1月11日は1日当たり74万3000人だったが、44.5％減少し昨年10月以来最も低い水準に。最も減少したポルトガル（54％減）とイスラエル（39％減）はロックダウンによるもの。一方で感染が拡大している国も多い。（イラクでは81％増加）
2月16日 夕方に日本に初めてワクチンが届き、超低温冷蔵庫に搬入された。ＷＨＯがファイザー製に続き2例目として英製薬大手アストラゼネカと英オックスフォード大が開発したワクチンを承認した。
2月17日 日本国内でのワクチン先行接種を開始。（米製薬大手ファイザー製）対象者は国立業イン機構などの100病院に所属する意思や看護婦ら約4万人となる。
2月20日 日本国内でのステージ4相当が5都県へ。
2月21日 世界のワクチン接種が107の国と地域で開始しており、総接種回数が2億回を超える。うち、約45％は世界人口の約10％を占める先進7か国で行われており、最多はアメリカ。ワクチン第2便約45万回分が日本に到着。
2月23日 アメリカでの感染者が累計2817万人を超え、死者数は50万人を上回った。
3月1日 緊急事態宣言が、大阪などの６府県（岐阜・愛知・京都・大阪・兵庫・福岡）で解除される。
3月5日 １都３県(首都圏)に出されている緊急事態宣言について、７日までの期限を３月２１日まで 延長。
3月13日 JRが新型コロナによる深夜の乗客減により、首都圏や近畿圏、四国、九州の在来線の終電時間を早める。
3月16日 フランス国内感染者数の７日平均が、昨年11月20日以降で初の2万5000件を超え、フランスが感染第3波に入ったと発表。
3月20日 新型コロナの影響により、東京オリンピックでの海外客の受け入れを見送ることが決定される。
3月22日 １都３県の緊急事態宣言が全面解除される。２か月半ぶりに解除されたが、新規感染者数は増加傾向で再拡大が懸念される。
3月30日 大阪府での新規感染者数が432人となり、東京を上回る。ＷＨＯ調査団により、新型コロナの起源が動物を介し広がった可能性が非常に高いと判断され、研究所説を否定。
3月31日 大阪府が政府へ「まん延防止等重点措置」要請を正式決定。日米など１４か国がＷＨＯ調査について懸念を表明。
4月5日 まん延防止等重点措置について、大阪、兵庫、宮城の計6市で31日間の適応が始まる。
4月7日 日本政府が初めて緊急事態宣言を発令してから１年が経過する。大阪府の新規感染者数が８日連続で全国最多のまま増え、800人後半となる。大阪府が患者の急増を受け、医療非常事態宣言を出すことを決定。
4月9日 国内の累計の感染者数が客船含め50万人を超える。
4月10日 大阪府での新規感染者数が過去最多の918人に。
4月12日 大阪府で重症病床が9割超え埋まっている状況から、不急の手術延期を要請する事態に。
4月13日 大阪府で初の新規感染者数が千人を超える。過去最多。兵庫も過去最多。
4月14日 日本全国の感染者数が４千人を超える。（2021年1月28日以来２か月半ぶり）大阪府では過去最多の1130人。第4波という見解が発表される。
4月15日 日本全国の感染者数が２日連続で４千人を超える。大阪で新規感染者が1208人と過去最多更新。
4月17日 確保想定病床の全入院者の使用率が計30都道府県で20％を超えている状況。（うち、大阪・兵庫・沖縄など6府県は50％を超えている。）
4月18日 菅首相のファイザー社直談判で、９月末までにワクチン接種完了できるペースでの供給について実質的に合意。大阪府で過去最多1220人が感染。
4月20日 大阪府知事が緊急事態宣言の要請を正式決定。 まん延防止等重点措置だけでは不十分との判断から。感染性が高いといわれる変異株の疑い例が全国で５千件を超える。最多は大阪。看護師が70人、全国から大阪に派遣へ。 まん延防止等重点措置について、４県が追加決定。計10都道府県となる。
4月21日 京都・兵庫が国に緊急事態宣言の発令を要請。東京オリンピックでの国内観客の入場制限判断については、６月に先送りへ。
4月22日 アメリカでのワクチン接種が２億回を達成。接種をさらに拡大するため、企業に接種のための有給休暇取得を認めるよう訴え、それを後押しするための税控除も行うと表明。東京都知事が緊急事態宣言要請へ調整。
4月23日 大阪市内で新型コロナウイルスに感染した男性の救急搬送先が見つからず、救急車内で「１日半」待機する事態に。救急隊員が酸素投与などの対応にあたり、最終的に大阪市外の病院が受け入れたが、男性の病状は悪化し、重症病棟へ。人工呼吸の措置が取られた。大阪府内の病床使用率は82.5％、自宅療養者が9202人。自宅療養中の患者が救急搬送を要請するも、入院先が見つからないケースが相次いでいる。
4月25日 緊急事態宣言が発令される。発令は、2020年4月と2021年1月に引き続き３回目。４都府県（東京・京都・大阪・兵庫）が対象。ＧＷの外出自粛を求めるためのもの。
4月26日 新型コロナによる国内死者数が1万人を超える。（クルーズ船乗船者を含む）
5月19日 沖縄県が、政府に緊急事態宣言発令を要請。
5月20日 厚生労働省の専門家部会がワクチン2社承認を了承、米バイオ医薬品企業モデルナ製と英製薬大手アストラゼネカ製。日本が契約したワクチンが計3製品となる。東京都が大規模接種を独自実施へ。
5月22日 ＩＯＣ副会長が「宣言下でも五輪開催」と表明、来日する関係者は約7.8万人まで削減。北海道での新規感染者数が657人と、宣言後1週間経つも感染拡大。2日連続で東京を上回る。新型コロナウイルスワクチンの接種予約サイトで起きていた予約エラーを改修終了。
5月23日 沖縄県に緊急事態宣言を発令。米モデルナ製ワクチンを日本国内で初接種。国産ワクチン開発基金創設へ。
5月24日 日本国内で新型コロナウイルスワクチンの大規模接種を開始。モデルナ製を使用、東京23区と大阪市住民から。
5月25日 東京オリンピックが中止になった場合の損失は1.8兆円であることを試算。 沖縄の新規感染者数が256人で、過去最多。アメリカが日本への渡航中止を勧告。
5月26日 沖縄の新規感染者数が302人となり、初めて300人を超える。
5月27日 東京で、インド株急拡大の恐れから、新規感染者数増の可能性。
5月28日 9都道府県に出されている新型コロナウイルス対策の緊急事態宣言について、6月20日まで延長を発表。
5月31日 全世界での感染者数が1億7千人を超える。インドで増加鈍化、欧米で新規感染者数が減少するも以前高水準。日本国内での新型コロナウイルスワクチンの大規模接種の本格運用を開始。
6月1日 国産ワクチンの迅速な開発や生産に向けた国家戦略を閣議決定。研究開発拠点の整備や薬事承認の迅速化などを進める方針を盛り込んだ。
6月2日 イギリスの1日当たりの感染死者数が0人に。
6月4日 日本政府が台湾にアストラゼネカ製ワクチン124万回分を提供。国内の災害時の支援への返礼。
6月6日 全国自治体の集計によると、新型コロナウイルスワクチンについて、温度管理の失敗や希釈方法での間違いなどから廃棄が7千回分以上に。
6月7日 自衛隊が運営する新型コロナウイルスワクチンの大規模接種センターが首都圏1都3県と関西3府県での65歳以上に接種を開始。 沖縄県立高が一斉休校になる。
6月11日 Ｇ7サミットにて、新型コロナウイルスワクチンについてワクチン10億回分供与や来年末までに途上国支援を拡充することで合意する。国内での新規感染者数が2046人に。日本国内での新型コロナウイルスワクチン接種回数が、医療従事者と高齢者らを合わせて2千万回を超えた。
6月12日 東京都の新規感染者数が467人となる。
6月13日 Ｇ7サミットでの首脳声明で、東京五輪・パラリンピック開催への支持を表明。大会を「新型コロナウイルス克服に向けた世界の団結の象徴」と位置づけ、「安心、安全な方法での開催」を強調した。また、菅首相は新型コロナウイルスの起源調査の必要性に賛同を表明。新型コロナウイルスの起源を巡って、バイデン米大統領は中国の研究所からの漏えい説と、動物を介した感染説があるとして、情報機関に追加調査を指示している。中国は反発。国内での新型コロナウイルスワクチン職域接種がスタート。
6月15日 イギリスのうち人口の大半を占める南部イングランドでの新型コロナウイルス対策規制が21日に解除される予定だったが、7月19日までの約1か月延長を発表した。
6月16日 自衛隊が東京と大阪で運営する新型コロナウイルスワクチンの大規模接種センターでの予約を、64歳以下に対象年齢を拡大。高齢者限定だったのを18歳以上に広げると決めました。
6月18日 東京五輪について、無観客が望ましいと尾木会長ら専門家が提言。首相は観客入り方針を表明。
6月19日 東京五輪期間中に都内で予定していたパブリックビューイングについて、都が主催する全6会場での開催を中止すると発表。6月20日 10都道府県に出ている新型コロナウイルス対応の緊急事態宣言について、沖縄を除く9都道府県は期限のため解除された。(北海道・東京・愛知・大阪・兵庫・京都・岡山・広島・福岡)
6月21日 大学や教職員を対象とした新型コロナウイルスワクチンの大学接種が開始。企業の職場接種も広がり、64歳以下への一般接種が本格化。大学・企業の接種は米モデルナ製ワクチンを使用。オンライン5者協議の結果、東京五輪の観客上限を会場定員の50％以内の最大1万人と決定。国内スポーツイベントの上限に合わせた。感染状況が悪化し、緊急事態宣言などが再発令された場合には無観客検討も。
6月22日 東京五輪での酒類販売を見送りを発表。感染防止の観点での断念。
6月23日 東京五輪開幕まで残り１か月となる。
6月24日 アメリカニューヨーク州で昨年3月7日に宣言した非常事態をこの日に終え、更新しないと発表した。ワクチン接種の進展による感染状況の改善を受け、約1年3か月で非常宣言期を脱したことになる。公共交通機関などでのマスク着用支持は続行。州内でワクチンを１回以上接種している割合は、18歳以上で71.2％に上る。
6月25日 東京オリンピック開催について、宮内庁長官が「天皇陛下が懸念されていると推察している」という発言をし、波紋が広がる。米モデルナ製ワクチン不足のため、国内企業・大学などの単位で行う新型コロナウイルスの職域接種の申請を一時休止に。再開時期の見通しは不明。
6月26日 次週から東京会場で1日300回、大阪会場で1日75回接種枠を拡大すると発表されている分の予約受付が午前0時から始まったが、1週間分の予約がわずか9分で全て埋まった。
7月8日 東京五輪について首都圏は無観客と正式決定。（地方でも後日無観客と決定）
7月9日 新型コロナウイルス対応で酒類の提供停止に応じない飲食店に対し、取引金融機関から順守を働きかけてもらう方針を撤回した。
7月12日 政府が新型コロナウイルス対策として、東京都に4回目の緊急事態宣言を発令。期限は8月22日までの6週間。
7月13日 東京都周辺で自粛の動き拡大。居酒屋やカラオケ、大手チェーンが相次ぎ臨時休業。
7月14日 東京都で新たに1149人が感染。5月13日以来の1000人超えとなる。政府は新型コロナウイルス対応で酒類販売業者に対し、休業要請などに応じない飲食店との取引を停止するよう求めた方針を撤回した。
7月17日 東京五輪日本代表の主将ＤＦ吉田麻也選手が、 スペインとの試合後にオリンピックの有観客開催を再検討してほしいと訴えた。
7月18日 河野太郎行政改革担当大臣が、テレビ番組で新型コロナウイルスワクチン接種の達成率として最終的には国民の6割以上になるとの見通しを示した。「多くの国で接種率が約6割に達してから横ばいとなる傾向にある。日本もそこまではいける」と発言。更なる上積みには、若者の積極的な接種を課題とした。
7月19日 厚生労働省の専門部会が、2種類の医薬品を組み合わせて新型コロナウイルス感染症の患者に投与する「抗体カクテル療法」を治療薬として特例承認することを了承・使用を承認した。鳥取高校野球連盟が、米子松陰の新型コロナウイルスによる出場辞退・不戦敗を取り消すと異例の発表。
7月21日 東京都の感染者数が1832人となり、半年ぶりに1800人を超える。東京オリンピックについて、感染拡大への不安の中競技をスタート。甲子園（第103回全国高校野球選手権大会）について、スタンドへの入場は、生徒や保護者ら学校関係者に限定して大会を開催すると発表した。
7月22日 国内の感染者数が、5月22日以来2か月ぶりに5000人を超える。
7月24日 新型コロナウイルス感染症により史上初の1年延期となった第32回夏季オリンピック東京大会の、開会式が無観客で行われた。選手・関係者の検査陽性者が累計100人を超え、国民の反発もある中でスタートした。菅首相が、米製薬大手ファイザー社ＣＥＯと会談し、ワクチンの前倒し供給を要請した。
8月21日 国内で3日連続で2万5千人を超える感染者を確認される。重傷者も前日から72人増えて1888人に。死者数は34人。パラリンピック関係者の感染が累計100人を超える。
8月22日 東京都内で今月20日までの1か月間で死亡が報告された感染者96人のうち少なくとも7割がワクチンを未接種であった。7月19日から8月20日までに死亡が報告された感染者（男性62人、女性34人）のうち年代別で最も多かったのが80代の29人、70代の22人、50代の16人と続いた。
8月25日 三重県での国体と障害者スポーツ大会の中止を決定。
8月27日 全国の重傷者が、最多の2000人に。6都府県で100人超、第4波の1413人を大きく上回る。政府は新たに8道県を追加し、21都道府県に緊急事態宣言を発令。
9月1日 日本国内の累計感染者数が、150人を超える。午後5時半時点で、クルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス」の乗船者らを含めた累計が150万9942人となる。 （8月は約55万人が感染した。また、この日の新規感染者数は 東京都で3168人、大阪府で3004人。）
9月6日 政府が新型コロナウイルスワクチンの効果をさらに高めるとされる3回目接種を開始する方向で検討に入った。
9月8日 政府が、新型コロナウイルスワクチン接種の進展に合わせて、10月以降で段階的に行動制限を緩和する方針を固める。
全国で初めて10代以下の方が死亡。大阪府で10代後半の男性。基礎疾患があり、複数の重症化リスクを抱えていた。
9月13日 日本政府が新型コロナワクチンウイルスの2回目接種が完了した人について人口の50.9％に達したとする集計結果を発表。1回目接種は63.0％。アメリカにほぼ並んだことに。（総接種回数は1億4431万回。1回目接種完了が7983万人、2回目接種完了が6447万人）
発令中の緊急事態宣言の期限を迎えるが、19都道府県で30日までの延長となる。宣言が出ていたうち、宮城県と岡山県はこの日から「まん延防止等重点措置」に移行。
上記のように、2019年に発生したウイルスのため、この疾患は（COVID-19）と19が入った名称で呼ばれています。
初期の症例は、主に中国の湖北省にある大都市、武漢で海産物や生きた動物を売る市場にかかわりを持つ人たちの間で発生しました。そこでは多くの魚、爬虫類、こうもりをはじめ、その他の生きた、または死んだ動物が取り引きされていました。
その後、疾患は患者から家族、医療従事者、武漢に住む地元住民を含む人々へと感染していきました。
それ以来、このウイルスは中国全土から世界中へと広がり、世界健康機関（WHO）がパンデミックを宣言するに至ったのです。 世界経済は大幅に減速し、2020年に予定されていた東京五輪・パラリンピックの延期が決まるなど、世界の社会・経済に甚大な影響を及ぼしました。ワクチンの接種率が高くなった今も、未だその終息の時期まではみえません。
新型コロナウイルスが流行する前とは違い、日常的に着用するようになったマスク。着ける頻度が増えたために、つけていてつらいと感じるマスクは、酸素不足や肌への刺激などから、集中力の低下につながり、学業や仕事の能率を下げる可能性もあります。
息苦しく感じる場合⇒息苦しさを感じにくい素材のマスク
顔にできものやかゆみを感じる方⇒肌に刺激のない素材のマスク
を、選ぶとよいでしょう。
また、夏には熱中症対策として夏用マスクを用意しておくのも大事ですね。熱中症は若者も亡くなることのある、恐い病気です。早めの準備をおすすめします。
7月以降マスクを外せない状況の方は、熱中症もしっかり予防していかなければなりません。マスクをしていて暑くて頭がぼーっとしてくるなと感じたら、マスク熱中症予備軍です。
しっかり水分補給をし、服と同じようにマスクも衣替えを。
涼しいマスクとは？
基本的に生地が接触冷感であると涼しいですが、更に形がドームのような立体だと余計に快適です。
なぜ立体がよいかというと、お手持ちのマスクを着用している時に、口の部分をつまんで立体のようにしてみるとわかります。息がしやすかったり、少し涼しく感じたりしますよね。
そこの空間がせまいと、自分の口から出たあったかい息がすぐに跳ね返ってきたり、蒸れたりして余計に体に負担があるのです。
そのため、生地が接触冷感＋立体が一番好ましいですが、立体が売り切れなどの場合はとりあえず生地が接触冷感なマスクにするだけでも、効果はあります。
寒い時期のためのマスクは？
逆に、寒い時期に体をあたためるためのマスクも出来てきています。マスクをつけたくないけど会社のルールで…と、仕方なく着けている方は、温かくなるマスクを着けることで「これならあったかいからアリだな」と自分でメリットを作るのもよいのではないでしょうか。
↓ また、最近顔の肌荒れやかゆみなどの変化を感じる方向け、やさしい綿マスク特集。
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